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日本経済新聞を日ごろご愛読いただき、誠にありがとうございます。日経は米国でも20年以上にわたり、国際版の新聞を印刷、発行しています。世界的にメディアを取り巻く環境は激変していますが、当社は新聞はもちろん、電子メディアによる情報提供などにも一段と力を入れており、米国在住の皆様のお役に立てるよう今後とも努力していく所存です。
サブプライム問題に端を発した米国経済の変調は、リーマン・ブラザーズの破綻などを経て、世界経済へ大きな影響を及ぼしています。一方で米国ではオバマ新大統領が登場し、ブッシュ政権時代の政策から新たな方向へ大きく舵を切ろうとしています。こうした先が読めない時代に常にヒントを提供していくのが新聞の役割であり、経済報道を中心に日経は常に一歩も二歩も先んじていると自負しています。
日経は日本の新聞ですが、もちろん日本のことを書いているだけではありません。米国ではニューヨークやワシントン、シリコンバレーなど全国に多くの記者を配置しており、米政治や経済を中心に日々の目まぐるしい動きをカバーするとともに、ベテランの編集委員などがわかりやすい解説記事を書いています。米国にとどまらず、アジアや欧州などの最新のニュースも、グローバルな取材ネットワークを通して提供しています。
新聞以外にも日本語のニュースサイトNIKKEI．NETに加え、英文のサイトNIKKEI．comを刷新、金融・投資情報の日経ヴェリタス・マーケットonlineも本格稼動するなど、電子化の時代に次々と布石を打っています。NEEDSや日経テレコン２１などビジネスユースとして親しまれている記事やデータの配信も一層充実させています。
日経の情報は経済に限られているわけでもありません。日経本紙を読んでいただければお分かりのとおり、名物コラムの「私の履歴書」、話題の小説、定評のあるスポーツコラムなど、ネットの無料サイトでは読めない多くの読み物を満載しています。国際版では日本の夕刊のコンテンツも多数収容しています。一方で電子サイトには新聞では読めないオリジナルコンテンツも増やしており、紙と電子メディア双方で日本や世界の今がわかるよう日々努力しています。今後ともご愛顧のほどお願いいたします。
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| 2009年4月 |
日経アメリカ社
社長 藤森克己
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